２０１８年２月初旬からの世界同時株安ですが、急落から２週間程度経過した現在の状況を外観してみたいと思います。
まず、震源となった米国株です。
SP500
下落の半分以上戻してきました。今回の急落がオプション市場のボラティリティの売りポジションの急激な買戻しのせいで、おおきな急落となったという認識が伝わり、ファンダメンタルズは強いという安心感のもと戻してきたように思います。また世界的にドル安となって、米国企業の競争力が増すといったことも支援材料のようです。
次は日本株
日経平均
米国株に対して劣後するも、やや戻してきています。米国との差は、ドル円レートが大きく円高に振れていることが原因でしょう。
では、ドル円を見てみましょう。
ドル円レートは、急落前から円高が進んでいましたが、急落後も円高が進行する結果となっています。リスクオフ局面ではリスク資産の還流を見込んだ円高や、トランプ政権のドル安志向が影響しているのでしょう。
当初の震源地とされた米国長期金利はどうでしょうか。
株式が急落したときは、一時低下しましたが、現在は、２．９％前後と急落前よりも上昇しています。
世界同時株安は一時的なものだったのか？
米国のファンダメンタルズは強固であり、企業業績は好調であるため、急落は一時的なものであろうという話や、今回はプログラムトレーディングの暴走で下落幅が大きくなったもので、本来それほど下げるべきものではなかったという話を聞きます。
しかしながら、本質的な問題は、現在が金融引き締め局面であり、長期金利の上昇が資金シフトをもたらしているということだと考えています。確かに現時点の世界経済は堅調ですが、これはバックミラーを見ているにすぎません。さらなる金利の上昇が景気の減速をもたらすことは間違いないと思います。
金融引き締め局面では、中央銀行が経済をオーバーキルとならないように、インフレ率をコントロールすることが大事です。インフレ率が急激に上がり、慌てて金利を引き上げれば、株式の大きな調整をもたらすことになりますし、うまく減速させてコントロールできるような状況になれば、株式の調整は軽微なものにとどまります。
個人的には、バランスシートの圧縮化で、長期金利の急上昇を抑えることができるか疑問に思っていますので、株式には警戒的になっているわけです。
願わくば、リスク資産に向かっていた資金が、ハイリスク商品（ジャンク債など）からの資金流出にとどまり、株式の調整は軽微になるよう、長期金利の上昇が抑えら推移してもらいたいです。
したがって、リスクオフポジションは継続保有し、長期金利の水準が３％を超えてくるのかどうかに注視していこうと思っています。